インプラント治療と医療費控除の基本を知る

インプラント治療を検討されている方にとって、費用面の不安は大きな課題です。

治療費が高額になりやすいインプラントですが、実は医療費控除の対象となることをご存知でしょうか。医療費控除を活用することで、納めた税金の一部が還付され、経済的負担を軽減できる可能性があります。

しかし、申請方法を誤ると控除を受けられないケースもあるため、正しい知識が必要です。この記事では、インプラント治療における医療費控除の仕組みから、失敗しない申請のポイントまで、詳しく解説していきます。

医療費控除とは・・・税金が戻る仕組みを理解する

医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に利用できる制度です。

具体的には、1月1日から12月31日までの間に、自己負担で支払った医療費の合計が10万円（総所得金額が200万円未満の場合は総所得金額の5％）を超えると、その超えた金額分が所得から控除されます。控除された分だけ課税対象の所得が減るため、結果として所得税や住民税が軽減される仕組みです。

インプラント治療は保険適用外の自由診療ですが、歯の機能回復を目的とした治療として医療費控除の対象となります。治療費だけでなく、通院のための公共交通機関の交通費も控除対象に含まれるため、領収書やICカードの利用履歴を保管しておくことが大切です。

控除額の計算方法を具体的に把握する

医療費控除額は、以下の計算式で算出されます。

（実際に支払った医療費の総額 － 保険金などで補填される金額） － 10万円（または総所得金額の5％）

例えば、インプラント治療に40万円を支払い、保険金などの補填がない場合、40万円から10万円を引いた30万円が医療費控除額となります。この控除額に所得税率を掛けた金額が、還付される所得税の目安です。年収400万円の方の場合、所得税率は20％となるため、30万円×20％で6万円が還付される計算になります。

さらに住民税も一律10％の軽減効果があるため、30万円×10％で3万円の減額が見込めます。

生計を同じくする家族の医療費も合算できる

医療費控除の対象となるのは、納税者本人だけではありません。生計を同じくする配偶者や親族のために支払った医療費も、すべて合算して申請できます。

たとえ別居していても、生活費を仕送りしているような場合は「生計を同じくする」と見なされるため、その家族の医療費も控除対象となります。家族全員の医療費を合計することで、10万円のラインを超えやすくなり、控除を受けられる可能性が高まります。

対象外になるケースを事前に確認する

インプラント治療が医療費控除の対象となるのは、あくまで「治療目的」である場合に限られます。

審美目的のみで行われる治療は対象外となるため、注意が必要です。ただし、歯の欠損により咀嚼機能が低下した状態を回復させる治療であれば、見た目の改善も伴いますが、医療費控除の対象として認められます。

保険金などで補填された金額は差し引く

生命保険や医療保険から給付金を受け取った場合、その金額は医療費の総額から差し引く必要があります。

例えば、インプラント治療に30万円を支払い、保険会社から20万円の給付金を受け取った場合、30万円から20万円を引いた10万円が実質的な自己負担額となります。この場合、10万円から10万円を引くとゼロになるため、医療費控除の対象外となります。

保険金などの補填金額が医療費を上回る場合でも、他の医療費から差し引く必要はありません。あくまでその治療費の範囲内で計算します。

美容目的や予防目的の費用は対象外

健康診断や人間ドック、予防接種などの予防目的の費用は、医療費控除の対象になりません。

また、美容整形やホワイトニングなど、美容を目的とした施術も対象外です。インプラント治療においても、機能回復ではなく純粋に見た目の改善だけを目的とする場合は、控除が認められない可能性があります。治療を受ける際には、歯科医師に治療目的を明確に確認しておくことが大切です。

失敗しない申請のための6つのポイント

医療費控除を確実に受けるためには、いくつかの重要なポイントを押さえておく必要があります。

ここでは、申請時に失敗しないための具体的なポイントを6つご紹介します。

ポイント1：領収書は必ず保管する

医療費控除の申請には、医療機関が発行した領収書の保管が必須です。

2017年以降、確定申告時に領収書の提出は不要となりましたが、税務署から提示や提出を求められる可能性があるため、5年間は保管しておく必要があります。インプラント治療のような自由診療の場合、健康保険組合から送られる「医療費のお知らせ」には記載されないため、領収書が唯一の証明書類となります。

レシートでも問題ありませんが、感熱紙の場合は時間が経つと文字が消える可能性があるため、コピーを取っておくと安心です。

ポイント2：支払った日を基準に申請する

医療費控除は、治療を受けた日ではなく、実際に支払った日が基準となります。

例えば、2024年12月にインプラント治療を受けて、2025年1月に支払った場合、その治療費は2025年の医療費控除の対象となります。また、分割払いの場合は、その年に実際に支払った金額のみが対象です。治療費を2年に分けて支払った場合、それぞれの年で医療費控除の申告が必要になります。

支払いのタイミングを調整することで、控除を受けやすくなる場合もあるため、計画的に考えることが大切です。

ポイント3：デンタルローンやクレジットカード払いも対象

デンタルローンやクレジットカードで治療費を支払った場合も、医療費控除の対象となります。

ローンの場合、信販会社が医療機関に支払った年が控除を受けられる年となります。つまり、実際に自分が分割で支払っている年ではなく、ローン契約が成立した年が対象です。ただし、ローンの利息分は医療費控除の対象外となるため、注意が必要です。

領収書がない場合は、ローンの契約書やその写しが必要書類となります。

ポイント4：通院のための交通費も忘れずに計上する

インプラント治療のために歯科医院に通院した際の交通費も、医療費控除の対象となります。

対象となるのは電車やバスなどの公共交通機関の運賃で、自家用車のガソリン代や駐車場代は対象外です。領収書がない場合は、通院日と金額をノートなどにメモしておくことで申請できます。ICカードを利用している場合は、券売機で利用履歴を印刷しておくと、申請書の記入がスムーズになります。

タクシー代は、公共交通機関が利用できない場合を除き、原則として対象外となります。

ポイント5：家族で最も所得の多い人が申請する

医療費控除は、治療を受けた人と申請する人が同じである必要はありません。

家族の中で最も所得の多い人が申請することで、所得税率が高い分、還付金も多くなります。例えば、所得税率が5％の人と20％の人では、同じ医療費控除額でも還付される金額が4倍も違ってきます。

家族全員の医療費を合算し、最も税率の高い人が申請することで、最大限の節税効果が得られます。

ポイント6：確定申告は期限を守って行う

医療費控除を受けるためには、確定申告が必要です。

確定申告の期間は毎年2月16日から3月15日までですが、医療費控除の還付申告は3月15日以降でも可能です。ただし、申請できる期間は5年間と決まっているため、5年後の12月31日までに申請する必要があります。

会社員の方も、医療費控除は年末調整の対象外となるため、自分で確定申告を行わなければなりません。

申請に必要な書類と手続きの流れ

医療費控除の申請には、いくつかの書類を準備する必要があります。

ここでは、具体的な必要書類と申請の流れを解説します。

必要な書類を事前に準備する

医療費控除の申請には、以下の書類が必要です。

• ・治療費の領収書・明細書（5年間保管が必要）
• ・医療費控除の明細書（国税庁ホームページからダウンロード可能）
• ・通院のための公共交通機関の領収書（メモでも可）
• ・医療保険などで補填された金額が分かるもの
• ・源泉徴収票（会社員の場合）
• ・認印、還付金を受け取る本人名義の口座番号
• ・マイナンバー

医療費控除の明細書は、税務署の窓口でも入手できますが、国税庁のホームページからダウンロードすることも可能です。

確定申告書を作成して提出する

必要書類が揃ったら、確定申告書と医療費控除の明細書を作成します。

国税庁のホームページには、画面の案内に従って入力するだけで申告書が作成できる「確定申告書等作成コーナー」があり、初めての方でも比較的簡単に作成できます。作成した書類は、税務署の窓口に持参するか、郵送、またはe-Taxでの電子申告が可能です。

e-Taxを利用すると、還付金の振り込みが早まる可能性があります。申請から還付までは、通常1ヶ月から1ヶ月半程度かかります。

愛彩デンタルクリニックでは安心のインプラント治療を提供

インプラント治療は高度な技術と経験が必要な治療です。

愛彩デンタルクリニックでは、豊富なインプラント実績を持つ歯科医師が、安全性と機能性の高い治療を提供しています。治療前には無料相談も実施しており、費用面や医療費控除についても詳しくご説明いたします。

完全個室のプライベートルームを完備し、周りの目を気にすることなく治療を受けていただける環境を整えています。また、甲府市内に2院展開しており、保険診療中心の中央歯科院と連携することで、一貫した治療体制を提供しています。

インプラント治療をご検討中の方は、ぜひ一度ご相談ください。

まとめ・・・医療費控除を活用して賢くインプラント治療を

インプラント治療は高額な費用がかかりますが、医療費控除を活用することで経済的負担を軽減できます。

失敗しない申請のためには、領収書の保管、支払日の確認、家族の医療費の合算、所得の多い人からの申請など、いくつかの重要なポイントを押さえることが大切です。また、デンタルローンやクレジットカード払いも対象となり、通院のための交通費も計上できることを忘れないようにしましょう。

確定申告は期限内に行う必要がありますが、5年間はさかのぼって申請できるため、過去の治療費についても諦めずに申請することをおすすめします。医療費控除を正しく理解し、賢く活用することで、安心してインプラント治療を受けていただけます。

インプラント治療や医療費控除について、さらに詳しく知りたい方は、ぜひ愛彩デンタルクリニックまでお気軽にご相談ください。

監修者情報

中村 貴美男（NAKAMURA Kimio）

資格・所属学会

• ICOI 国際インプラント認定医

• 顎咬合学会認定医 

• 日本歯周病学会 会員

• MID-G会員、PGI会員、成人矯正学会会員、山梨インプラント研究会会員、ホワイトニング研究会会員、日本歯科レーザー学会会員

• プロフィール

  2017年まで東京歯科大学附属 千葉病院にて臨床研修を修了後、同大学大学院 歯学研究科（歯周病学専攻）に進学。歯周病・矯正・インプラント治療など幅広い領域で豊富な臨床経験を有する歯科医師です。

• メッセージ（監修者から読者へ）

  「患者様の笑顔を何より大切に — お口の悩みから解放され、自信を取り戻せるよう、最新の知見と丁寧な診療でサポートします。」